介護療養型施設は病床数自体は年々減少しているものの、求人としては募集がまだある施設です。
介護施設の中では、一般的に老人保健施設や特別養護老人ホームなどが高収入と言われていますが、
それらに匹敵するくらい高収入が見込める施設でもあります。
しかしながら、実際に働いている人から得る情報は少なく、同じ介護業界でも謎に包まれた施設とも言えます。
今回は介護療養型施設の収入や勤務内容を徹底解説します!
目次
介護療養型施設は2017年度で廃止になる施設です。
介護療養型施設の平均年収は270万~300万円といわれています。
特養や老健と比較すると、平均では少ない結果が出ています。
しかし、各施設サービスの収入に占める給与割合を見てみると、介護療養型医療施設が前年比1.2%増加しています。
施設形態 | 利用対象者 |
Ⅰ型施設 「介護療養病床」に相当 |
要介護4~5 容態急変のリスクが高い人 |
Ⅱ型施設 「老健」に相当 |
要介護認定の人が利用可能 医療的にも介護的にも安定している人の受け入れ |
医療外付施設 「有料老人ホーム」のイメージ |
要支援1~ 自立度が比較的高い人を受け入れ |
特徴 / 詳細 | |
Ⅰ型施設 「介護療養病床」に相当 |
・看取り、ターミナルケアに24時間対応 ・医療的重症度が高い人の利用が中心 |
経管栄養、喀痰吸引など医療行為を常時行うことが出来る医療スタッフが多く配置される見込み。 介護ケアスタッフだけでは対応できない部分を強化するメリット |
|
Ⅱ型施設 「老健」に相当 |
・基本オンコール体制として看取り、ターミナルケアを行うものとする |
従来の老健は終身制ではなかったため、Ⅱ型施設でも短期入所を想定 | |
医療外付施設 「有料老人ホーム」の イメージ |
・独立した居住スペースの確保 ・手厚い介護が可能 |
介護スタッフの配置基準が3:1と充実しているため、必要な介護と自由度の高さがメリットとなる |
身体介護(食事・排泄・入浴)が1日の仕事内容の中心となります。
他の施設のように、レク・営業・送迎・事務処理がない(もしくは少ない)場合がほとんどで、介護に集中出来ます。
介護スタッフと医療スタッフが混在する職場になります。
一般的な施設より日常で関わる医療スタッフの職種も多岐に渡るため、円滑に業務を進められる視野の広さやコミュニケーション能力が高い人が活躍出来る施設です。
介護療養型施設 > 介護老人保健施設 |
要介護の利用者のうち、特に重度な利用者が集中する介護療養型施設は、老健より介助が大変な場合がある。 |
---|---|
介護療養型施設 < 特別養護老人ホーム |
介助以外にやることが多い。(イベント準備、レクレーションの準備、送迎、営業、事務など) |
24時間体制のターミナルケア (介護療養型施設) |
24時間体制でのターミナルケアが可能です。 利用者からはターミナルケア加算が付きますが、従事者には特に収入につながる部分がありません。 |
---|---|
オンコール体制のターミナルケア (介護老人保健施設、訪問看護ステーションなど) |
緊急時に対応するオンコールでは、施設勤務以外でも24時間呼び出しがあれば駆け付ける必要があります。 オンコール手当等が付く場合がほとんどです。 |
在宅療養がメイン (看護小規模多機能型居宅介護) |
|
---|---|
利用者のメリット・ デメリット |
メリット 住み慣れた自宅での療養をメインに、通所や短期入所などサービスを組み合わせて利用も出来る デメリット サービス提供範囲が狭く、利用可能地区にない場合が多い |
家族のメリット・ デメリット |
メリット 在宅療養の不安を補う手助けになる デメリット |
従事者のメリット・ デメリット |
メリット 医療的ケアがメインになるので、医療スタッフの新しい働き方としての位置づけが増える デメリット 1人で対応するケースが増えるため、1人あたりの負担が大きい |
施設療養がメイン (介護療養型施設) |
|
---|---|
利用者のメリット・ デメリット |
メリット 24時間体制で必要なケアを受けることが出来る デメリット 一般的な介護施設よりも費用がかかる |
家族のメリット・ デメリット |
メリット 24時間体制で必要なケアを医療・介護の専門家にお願い出来る デメリット 対象地域に施設があるとは限らず、入所待ちの可能性もある |
従事者のメリット・ デメリット |
メリット 介護をメインで行えるので、技術向上に繋がる。オンコール体制が基本ないので、メリハリがつく デメリット 今後廃止となる施設で、施設によっては早急な転職が必要になる場合がある |
受け皿となる施設が定められていても、施設の価値・職員の仕事内容がどうなるかはまだわかりません。
ただ、予想される収入は今までより少しアップしそうです。
利用側に様々な加算がつくことや、施設ごとの利用料がアップすると予想するため、それを反映出来ない施設ならば、職員にも偏りが出ることが予想されます。